矯正の精密検査にはいくらかかる？費用相場・検査内容・注意点を解説

矯正治療を始める際、初診カウンセリングの後に案内されることが多いのが「精密検査」です。

この検査は治療計画を立てるために欠かせない重要な工程です。

この記事では、

　・矯正における精密検査の内容や費用の相場

　・注意点

についてわかりやすく解説します。

矯正治療を進めるうえで欠かせない「精密検査」とはどのようなものなのか、また何のために行うのかを詳しく解説します。

治療の土台となる重要なステップです。

矯正治療は、ただ歯を並べるだけでなく「噛み合わせ」「骨格」「歯の動き方」などを総合的に判断して治療計画を立てる必要があります。

そのためには、見た目だけでなく内部の状態も詳しく調べる「精密検査」が欠かせません。医師はこの検査をもとに、歯をどの方向にどう動かすか、どのくらいの期間・費用がかかるのかを判断します。

多くの歯科医院では、以下のような検査が行われます。

・パノラマレントゲン：全体の歯と顎の状態を把握

・セファロレントゲン：頭部と顎の骨格バランスを確認

・CT撮影：歯根の状態や顎の立体構造を立体的に分析（必要に応じて）

・口腔内・顔貌写真：治療前後の比較や、審美性の判断材料に

・歯型採取（スキャン）：矯正装置の設計や咬み合わせの確認に使用

これらの情報をもとに、オーダーメイドの治療計画が作成されます。

初診では主に「カウンセリング」と「簡単な口腔チェック」のみを行う場合が多く、検査機器を使った精密な分析はほとんど行われません。

一方、精密検査では「治療方針を確定するための詳細な診断」を目的として、レントゲンや写真撮影、歯型採取などが実施されます。

精密検査にかかる費用は、クリニックの設備や検査内容によって異なります。

この章では、全国的な相場や費用の内訳、クリニックによる差が生じる理由などについて詳しく解説します。

矯正の精密検査にかかる費用は、平均で2〜5万円前後が一般的です。

ただし、以下の要因によって価格に幅があります。

・検査にCT撮影や3Dスキャンが含まれるかどうか

・検査結果の資料作成や説明にかかる時間

・大学病院や専門クリニックか、一般歯科か

無料カウンセリングを実施しているクリニックでも、精密検査は「有料」として明確に区分されている場合がほとんどです。

高くなるケース：

・高度な設備（CT、デジタルスキャナ等）を使う

・矯正専門医が複数在籍しており、詳細な分析が行われる

安いケース：

・最低限のレントゲンと写真撮影にとどまる

・資料や説明が簡略化されている

安い＝悪い、高い＝優れている、とは限りません。自分が納得できる検査内容かどうかを見極めることが大切です。

一部の歯科医院では、以下のようなケースで検査費用の割引や無料対応を実施しています。

・期間限定キャンペーン

・学生割引・紹介割引

・検査後に契約した場合、検査費を差し引く制度

ただし、無料や格安の検査が「本当に十分な診断につながるか」は確認が必要です。検査項目が不足していないか、担当医に質問することも重要です。

矯正治療は基本的に自由診療となるため、費用が高額になりやすい治療のひとつです。では、精密検査にかかる費用についても保険適用や医療費控除の対象になるのでしょうか。

この章では、制度面から費用を見直す視点を解説します。

日本の保険制度では、矯正治療の多くが「美容目的」と判断されるため、原則として保険適用外となります。これは精密検査にも同様に当てはまるため、多くの場合は自費診療（自由診療）となります。

ただし、以下のような一部の例外的なケースでは、保険が適用されることがあります。

・顎変形症などで外科的矯正を伴う場合（医科との連携が必要）

・唇顎口蓋裂など先天的な疾患がある場合

・指定された医療機関で治療を受ける場合

これらの条件に当てはまるかどうかは、医師と相談して確認する必要があります。

保険適用外でも、矯正治療の費用は医療費控除の対象になる場合があります。

以下の条件を満たすと、精密検査費も控除の一部として申請可能です。

・医師が「治療を目的とした矯正」と診断している

・子どもの成長や噛み合わせの改善が目的である

・美容目的のみでない（成人でも機能改善を含む場合は可）

医療費控除は、年間10万円以上の医療費がかかった場合に適用される制度で、確定申告により一部が還付されます。

医療費控除を受けるためには、支払い時に受け取る領収書の保管が重要です。

以下の点に注意しましょう。

・「矯正精密検査費」と明記された領収書を受け取る

・領収書には医療機関名・金額・日付の記載があること

・治療内容が分かる明細があるとさらに安心

また、クレジットカードでの支払いでも控除対象となりますが、領収書は必要です。

矯正治療を検討するうえで、まずは精密検査を受けてから判断したいという方も多いはずです。しかし「検査だけ受けて契約しなかったら悪い気がする」「検査後に断れるの？」といった不安の声も少なくありません。

この章では、精密検査後に契約しない選択は可能なのか、またその際の注意点について解説します。

歯科医院によって対応は異なりますが、多くの場合、精密検査の結果レポートや画像データは希望すれば提供してもらえます。

ただし、以下のようなケースでは提供が制限されることもあります。

・データ提供が別途有料となっている

・契約を前提とした資料作成のため、提供を断られる

検査前に「結果はもらえるのか」「資料の取り扱いはどうなるのか」を確認しておくのがおすすめです。

多くのケースで、他のクリニックに資料を持ち込んで相談することは可能です。ただし、持ち込みの際には以下の点に配慮しましょう。

・医院ごとの検査方式が異なるため、再検査が必要になることもある

・医院側に許可を取ったうえでのデータ使用が望ましい

・デジタルデータの形式に互換性がないことがある

複数の医院でセカンドオピニオンを取りたい場合、資料の活用方法について事前に確認すると安心です。

「検査までしてもらったのに断りづらい」と感じる方も多いですが、
最終的にどの医院で矯正を行うかを決める権利は患者さんにあります。

以下のように伝えることで、スムーズかつ丁寧に断ることが可能です。

・「検査結果をふまえて、家族とも相談したい」

・「他の医院の意見も聞いてから最終判断したい」

無理にその場で即決する必要はありませんし、比較検討は正しい判断のために大切なプロセスです。

矯正治療の第一歩として行われる精密検査には、費用や内容に不安を感じる方も少なくありません。しかし、検査はただの形式ではなく、治療の方向性を正しく定めるために欠かせない重要なプロセスです。

費用は2～5万円が相場で、内容や設備によって差があります。また、自由診療が基本ですが、条件次第では医療費控除の対象にもなりえます。

「検査だけ受けて契約しないのは失礼？」と心配になるかもしれませんが、比較検討は患者にとって当然の権利です。納得のいく治療計画と信頼できる歯科医院に出会うためにも、精密検査の内容とその活用方法をしっかり理解し、後悔のない選択をしていきましょう。